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6. 作物に対する安全性が評価される【農薬をめぐる重要な10項目】

食の疑問に答えます

農薬の登録には作物への薬害のデータが求められます。効果のありそうな農薬の候補が見つかると、徐々に試験規模を大きくし、薬剤の適用範囲や適切な量、薬効とともに薬害が調べられ、多様な栽培環境や病害虫発生の条件で意図する効果が得られるのか確認します。試験期間は2年以上で、6例のデータが必要です。過去には、DDTを含む有機塩素系殺虫剤やパラチオンなど、環境への残留性や毒性が問題となり使用禁止になった農薬もありましたが、防除したい生物のみに的確に薬効を発揮する選択性の高いもの、作物に対する薬害を生じないもの、作物への残留性が極めて低いものなど、また広範囲に均一に農薬をまくことで面積当たりの投下量を削減できる製剤などが開発されています。


農薬の登録では、作物の生長や収穫物の収量・品質に対する影響の可能性が試験され、農作物に対する安全性を評価してい ます。

(1)農薬の登録には薬害の試験データも必要

農薬を登録する際には、人や動物、環境に対する安全性とともに、適用作物薬害試験など対象とした作物の安全性も評価されます。

農薬を開発するときは、まず農薬の薬効がスクリーニングされ、有効とわかれば少しずつ試験の規模を大きくし、薬剤の適用範囲や適切な量などの薬効とともに薬害が調べられます。圃場試験では、多様な栽培環境や病害虫発生の条件で意図する効果が得られるのか、思わぬ問題が生じないのか確認されます。農薬の登録には、薬効と薬害のデータを提出しなければなりません。試験期間が2年以上、6例のデータが必要です。このような試験を経て、作物を病害虫から守るとともに、本来その作物が持つ収量を確保し、味などの品質を十分に発揮させるための手助けができるような農薬のはたらきが認められています。

(2)より有効性の高い農薬へ

農薬は、病害虫と作物や人との生理作用の違いを利用して防除などの目的を果たそうとしたものです。過去には、DDTなど有機塩素系殺虫剤が、環境への残留性が問題となり使用禁止となりました。近年では、食の安全や環境保全などの関心が高まっているため、いっそう有効性の高い農薬の開発が進められています。

防除したい生物のみに毒性を発揮する選択性の高いものは、作物自体や環境へのリスクが極めて低くなります。とくに、除草剤では、作物に対する薬害を生じないことが重要で、選択性の高いものの開発が進められてきました。また、高い効果を持ちながらも作物や環境への残留性が極めて低いもの、少ない量でも広範囲に均一に農薬をまくことのできる製剤などが開発されています。

※この記事は、NPO法人くらしとバイオプラザ21発行の「『メディアの方に知っていただきたいこと』シリーズ 農薬編」を許可を得た上で転載したものです(一部AGRI FACTが再編集)。

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